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4.4.2 力量、教育訓練及び自覚

教育、訓練、力量を要する人員、自覚が求められる人員ともに拡大された表現になっています。
教育や訓練、(および力量)を有する必要性がある要員の範囲について、従来では「著しい環境影響の原因となりうる作業を行う要員」でしたが、改訂後では「著しい環境影響の原因となる可能性をもつ作業を実施するすべての人」となっており、概念の上で範囲が拡大しています。
さらに、自覚を要求する対象についても、従来の表現で「関連する各部門及び階層においてその従業員又は構成員」となっていたものが、改訂後は「組織で働く又は組織のために働く人々」と言う具合に、関係者ほとんどに網がかかるような表現に事実上拡大されています。
教育の必要性(教育のニーズ)を特定・明確にする範囲について、従来は環境側面のみが対象になっていましたが、改訂後は「環境側面及びEMS」という様に拡大されています。

教育・訓練・力量を求める対象は「著しい環境影響の原因となる可能性をもつ作業を実施するすべての人」であり、自覚を求める対象は前者より広範な「組織で働く又は組織のために働く人々」と言う具合に、それぞれの対象者の特定を仕組み上、明確にしておく必要があります。
教育訓練ニーズの特定も、その対象が環境側面に加えてEMSが加わったことで、一定の見直しが必要でしょう。