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4.4.3 コミュニケーション

外部とのコミュニケーションについて、より明確な表現になっています。
従来では「外部の利害関係者からの関連するコミュニケーションについて受付け、文書化し及び対応すること。」並びに「著しい環境側面について外部コミュニケーションのためのプロセスを検討し、その決定を記録」となっていました。
改訂後は、前者は実質的に引き継ぎ、後者については、著しい環境側面についてのコミュニケーションを「行うかどうか決定し、その決定を文書化」し、「行うと決定した場合は、その方法を確立、実施」するという様に、外部とのコミュニケーションの必要性の査定というステップが入っています。

現状、外部コミュニケーションに特段の制限を加えているような組織でもない限り、この改訂によって、従来に比べて事実上の運用が大きく変わることはないと思われますが、仕組み上では、(存在するそれぞれの外部コミュニケーションを)行うかどうかの検討・決定が行われたという経緯が確認できるようにしておくことが必要です。